コロナ茶番の目的（2）資本の再編成と富の集中

　現代という時代はアメリカやロシア、中国などと言った国家では無く、その上に君臨する、と言うよりもその間に浸透している世界的な大資本のシンジゲートつまり国際金融資本が世界を動かしている時代であり、911同時多発テロもコロナ騒動も彼等が引き起こした茶番劇なのです。前述しましたように911でもコロナでも彼等は監視社会の構築を企画していますが、目的はそれだけではありません。911では対テロ戦争の気運を利用して中東に軍事侵攻したのとコロナでも同様に領土的野心は動機になっています。ただし今回は国家が目的では無く、市民個人や私企業などが標的となっているのです。この構造を理解するにはアメリカの中郷銀行に”あたる"FRBが設立された経緯と、その後に起きた世界大恐慌について知る必要が有ります。

　国際金融資本の原型というべき人々は中世ヨーロッパから金融業を営んでおり、ヨーロッパの貴族、王族、ユダヤ系金融業者、商人等の間でネットワークを構築していましたが、中でも当時有力だったのがロスチャイルド家です。彼等は中央銀行を支配する事で国家の金融システムを乗っ取り、その国に対する支配力と浸透力を高めるという手法を常としてきました。



　ロスチャイルド家が支配的な力を持つようになったキッカケは1815年にナポレオン率いるフランス軍とイギリスとの間で勃発したワーテルローの戦いです。当時から高度な情報網を持っていたロスチャイルドはイギリスの勝利を確信していましたが、敢えて一芝居打ち、凄い勢いでイギリス国債を売り出しました。それを見た他の投資家達はイギリスが負けるのだと思いこみ、右に倣えでイギリス国債を売りはじめました。ところがその暴落したイギリス国債を底値で買い漁っていたロスチャイルドの代理人がいたのです。そして戦争が終わり、イギリスの勝利が明らかになり、イギリス国債の価格が戻った時にはロスチャイルドは莫大な資産を手に入れる事になりました。



　この成功は「ワーテルローの戦いの勝者はイギリスでもフランスでも無くロスチャイルドだ」と言われた程で、それによってイギリス国債の（一説によれば）6割を所有する事になったロスチャイルドはイギリスの中央銀行であるイングランド銀行を支配下に置くようになったのです。

　当時のイングランド銀行


　彼等が次に狙ったのは、その少し前1776年にイギリスの統治から独立したアメリカの金融システムです。結論から言うと、それは1913年にFRB連邦準備制度を設立する事によって成就しますが、それまでも通貨発行券を巡る争いで2人の大統領が暗殺され、１人の大統領が暗殺未遂にあっています。

アメリカは独立戦争によってイギリスの植民地支配から抜け出した


　まず1791年に第一合衆国銀行なるロスチャイルドによる中央銀行がアメリカで20年の期限付き営業認可を得ますが、1811年に認可が満了した際、当時のアンドリュー•ジャクソン議員等によって合衆国議会で再認可が拒絶されます。しかしそれでもロスチャイルドは1816年に第二合衆国銀行を設立しますが、その後、大統領になったアンドリュー•ジャクソンによって1833年に閉鎖状態に追い込まれます。そこで1835年に２発の銃弾が打ち込まれるアンドリュー•ジャクソン大統領の暗殺未遂事件が起こりました。



　次に1865年、エイブラハム•リンカーン大統領が南北戦争の戦費をまかなうために政府発行紙幣（グリーン•バック）を導入して暗殺されました。北軍を指揮していたリンカーンは戦費を調達しようとしてニューヨークで欧州の銀行家達の交渉したのですが北軍の敗北を望む銀行家達が24％〜36%の暴利を要求したため、これを拒否して自前での紙幣発行に踏み切ったのです。



　そして1881年、ロスチャイルドの中央銀行システム、通貨発行権支配を批判したジェイムズ•A•ガーフィールド大統領が暗殺されます。



　このようなせめぎ合いの中、1913年に紆余曲折を経てロスチャイルド等は待望のアメリカにおける通貨発行権を手に入れます。それが現在のアメリカ中央銀行に"あたる"FRB（連邦準備制度）です。なぜ”あたる"と言う表現が使われるのかというとFRBはあくまでも議会によって中央銀行同様の権限を認められた民間企業であり正確には中央銀行では無いからです。また上記のような歴史からFRB設立当時のアメリカでは中央銀行を忌避する風潮が強かったので、あえて連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board)と言う難解な名前をつけて中央銀行の体裁を取らなかったのだと言われています。



　FRBに設立にいたる経緯もまた陰謀につぐ陰謀であり、実に彼等（国際金融資本）らしいものです。まず1907年にアメリカで恐慌が起こりますが、この恐慌自体、当時アメリカを牛耳っていた私立銀行群が意図的に引き起こしたものであると言われています。そも目的はFRB設立への布石を敷く事と、恐慌によって潰れた企業を買収したり担保となっていた土地を奪い取る事です。



　ここから彼ら国際金融資本家たちはアメリカ合衆国の通貨発行権を掌握し中央銀行を設立するために本格的に動き出します。そのために行われたのが有名な1910年11月のジョージア州ジキル島での9日間にわたる秘密会議です。この会議にはJPモルガンのビジネスパートナーである共和党のネルソン•オルドリッチ上院議員が主催者となり、JPモルガンの他、ロックフェラー財閥やロスチャイルド財閥から金融界の専門家も加わり合計7人の大物が参加しました。彼等は偽名を使って夜中に貸し切りのプライベート列車でジキル島へ向かったため、この動向を嗅ぎ付けた記者達にもその旅の目的は解りませんでした。

ジョン•ピアモント•モルガンとジキル（ジェキル）島


　このジキル島の秘密会議ではFRB設立のための法案設立について話し合われました。この法案はオルドリッチ法案と呼ばれましたが、中央銀行設立に反対する民主党の反発に会い廃案となります。

会議が行われた部屋と参加者一覧


　それでも諦めきれない国際金融資本家たちはその後の大統領選挙で１人の泡沫候補に過ぎなかったウッドロー•ウィルソン（民主党）に目をつけます。そしてウィルソンを当選させるために最有力候補であったウィリアム•タフトを落選させるためにJPモルガンと知己であったセオドア•ルーズベルトを擁立して票を割り、漁夫の利を得る形でウィルソンを当選させました。

左からウィリアム•タフト、ウッドロー•ウィルソン•セオドア•ルーズベルト


　そしてウッドロー•ウィルソン大統領による民主党政権が誕生すると同じ民主党のカーター•グラス下院議員とロバート•オーウェン上院議員が作成したグラス•オーウェン法（中央銀行法）が議会に提出されました。そしてウッドロー•ウィルソンは1913年のクリスマス休暇で議員達が帰省している間に特別会期を招集し、グラス•オーウェン法を可決させ署名しました。このグラス•オーウェン法案はオルドリッチ法案と殆ど同じ内容でしたがネルソン•オルドリッチは議会でグラス•オーウェン法を激しく非難すると言う茶番劇付きでした。ウッドロー•ウィルソンは後にこの政治劇を述懐し「私はうっかりして自分の国を台無しにしてしまった不幸な男だ」と語っています。



　こうした紆余曲折のドタバタ劇を経て1913年に設立されたFRB連邦準備制度は1914年から本格的に業務を開始します。その年のうちに第一次世界大戦が始まり私立銀行群であるFRBはアメリカ合衆国に戦費を貸し付けて利益をあげて行きます。

911とコロナは同じショックドクトリン

　コロナ騒動は911と同じタイプのショックドクトリンであり、また歴史的文脈から見ても「セカンド911」と言っていい程に同じ意味合いを持つイベントです。



　この世界をコントロールしている世界的な大資本、いわゆる国際金融資本は古くからヨーロッパを中心に金融業者として活躍していましたが、二つの世界大戦で戦っている双方に融資する事で莫大な利益をあげると同時に各国への支配力を高め、さらに恐慌を意図的に引き起こし、倒産した企業や手放された個人の土地などを収奪するという手段で自らの力を増大させていきました。



　第二次世界大戦が終了した後、彼等は東西冷戦を企画し、世界を二つの陣営に分けて競い合わせました。それによって莫大な資金を必要とした双方の陣営に融資し、さらに支配力を高めたのです。冷戦が終わった時点で彼等の”世界支配"はほぼ完成したと言っても良いかもしれません。そしてその直後に起きたのが湾岸戦争です。

1989年にベルリンの壁が崩壊し1991年に湾岸戦争が始まった

　湾岸戦争では「サダムフセイン政権のイラクと言う侵略国家つまり絶対悪に対して、全世界が多国籍軍を形成し、一致団結して戦う」というシナリオが提示されました。この構図は後々に大切になるので憶えておいてください。多国籍軍の主力になったのはアメリカ軍ですが、この勝利はベトナム戦争以降、失われかけていたアメリカ人の軍事的愛国心を復活させ、さらにイスラム原理主義テロリズムを活性化させる素地を作りました。

湾岸戦争の勝利を祝うアメリカのパレード

　湾岸戦争が始まる時、当時のジョージ•ブッシュ大統領（元CIA長官）はニュー•ワールド•オーダー（世界新秩序）という言葉を使いましたが、それは国際金融資本による世界支配を意味する言葉である事は有名です。そして、この湾岸戦争の構図「絶対悪に対して人類全体が力を合わせて戦う」こそが、冷戦終結後に始まった新しい時代を象徴しているのです。

ジョージ•ブッシュ大統領は1990年の9月11日に混沌の時代の中から世界新秩序が姿を表すと語った。911同時多発テロの丁度10年前であった。


　日本史を見てもわかりますが、あらゆる権力は天下統一を目指します。上を目指す事を止めて立ち止まれば新しい勢力の台頭を許すので権力闘争に限度は無いからです。そして天下統一を達成した後は、その権力基盤を強固にするため、内政の引き締めに取り組みます。江戸幕府においては五人組制度で市民を相互に監視させたり、参勤交代で地方の大名を疲弊させ抵抗力を奪うなどしました。

江戸時代の五人組制度：相互扶助会であると同時に相互監視システムでもあった


　そして内政を引き締めるために役に立つのが「絶対悪に対して人類全体が力を合わせて戦う」という構図です。この構図を利用すれば市民に対してより強い統制をかけ、その行動を管理する事が可能になるからです。この時、市民に対しては愛国心や自己犠牲の精神が美化され強調されるので、多くの市民は進んで権力の管理統制下にくだります。もうおわかりかと思いますが、この構図に全世界を巻き込むためにでっち上げられたのが911同時多発テロと新型コロナウィルス騒動なのです。

　911同時多発テロはアメリカをコントロールする国際金融資本による自作自演である。その目的はテロを口実として中東一帯に軍事侵攻する事と、欧米諸国内を中心に監視社会を構築する事。


　つまり、911同時多発テロやコロナ騒動としうのは恐怖のテロリストがいる、恐怖の殺人ウィルスが有る。そういうウソの設定をでっち上げ、それに対して人類全体で力を合わせて戦って行こうと言う構図をプロパガンダして煽り、そして実際には人類全体の方を締め付けて行こうと言う「作戦」なのです。ですから911、コロナ騒動を通して一貫して監視社会化が押し進められているのです。



　ここで少し面白い話があります。アメリカ社会における映画の役割は非常に重要であり、その産業も巨大なものですが、1996年にインディペンデンス•デイという大作映画が公開されました。この映画は宇宙人が突如せめて来て、それに対してアメリカ軍が人類全体を代表して戦う。そして、その戦いに7月4日（米国独立記念日）に勝利するというアメリカ人の愛国心を刺激する内容でした。さらに1998年にアルマゲドンという映画が発表されました。これは小惑星が地球に衝突しようと接近しており、もし衝突すれば人類が滅亡すると言う危機の中でアメリカのNASAが人類を代表して小惑星を破壊するという内容でしたが、その作戦にNASAが使用する2機のスペースシャトルのネーミングが「フリーダム」と「インディペンデンス」つまり「自由」と「独立」という如何にもアメリカ人の愛国心を刺激するものでした。そしてインディペンデンス•デイからの流れも感じさせます。
　そして2001年の5月（911の4ヶ月前）に発表されたのがパールハーバーという映画です。これはタイトルの通り日本海軍による真珠湾攻撃を題材にした映画ですが、特筆すべきはアルマゲドンの主役であったベン•アフレックという俳優を主役に抜擢した点です。そしてその内容はインディペンデンス•デイやアルマゲドンを引き継ぐ、愛国心を刺激するような半ば独善的なもので、それを日本人俳優が嫌ったためか、日本人役は”日本語が不自由なアジア人"が演じるというものでした。何より巨額の資金を投入した超大作であり、ベン•アフレックを起用した時点で、プロモートの段階からアルマゲドンと同じタイプの感動を視聴者に期待させるものでした。そしてその年の9月11日に起きたのが911同時多発テロであり、そこからアメリカはリメンバー•パールハーバーならぬリメンバー•911というスローガンを掲げアフガニスタンとイラクに侵攻しテロとの戦いを開始していくのです。まさに映画を利用して国民を教育していたとしか考えられません。

1996年から2001年にかけて流行した”インディペンデンスデイ型”の大作映画


　つまりアメリカは911が起きるまでの数年間、アメリカ国民と世界に対して「人類共通の絶対悪としての敵に対して、人類全体が力を合わせて戦う」という茶番の構図をプロパガンダし教育していたと考えられるのです。そしてその茶番の目的は監視社会を構築し、自らの支配体制を強化し安泰なものにする事なのです。

　そしてその度合い（監視社会化）は911からコロナ騒動にかけて強まっています。テロとの戦いにおいては「どこかにテロリストがいるかもしれない」という口実で欧米諸国では国民の監視が強まりました。



　とは言っても「テロとの戦い」の場合はあくまでもテロリストという特殊な人達を見張るという名目がありました。しかし、コロナ騒動では全ての人が一様にウィルスを持っているかもしれないという名目で監視の対象となり得ます。これはつまり「監視社会構築作戦」が強度1から強度2にレベルアップした事を意味するのです。顔認証と検温がセットになったシステムなどはまさにウィルス対策を名目として国民監視を強化するという戦術を象徴しています。



　そしてもちろん、こちらのページで詳しく説明しましたように、ワクチンを接種した証明書という口実で人間の体にマイクロチップをインプラントし、それを身分証明書とする計画もありますが、そこに登録されたデータ（個人情報）は顔認証のディスプレイに表示される事になるでしょう。また、非接触であるという口実でオンライン化が勧められている事も、個人の行動履歴がビッグデータとして企業に集積される事を意味します。つまりウィルス感染症対策と言う口実で始まる様々なIT技術の導入はその多くが監視社会の構築に貢献する技術なのです。これは偶然では無く、始めからそういう意図を持って新型コロナウィルス騒動がでっち上げられたという事です。



　このように冷戦以後の時代と言うのは、でっち上げの仮想敵（テロリストやウィルス）を利用した監視社会の構築が世界中で進行している時代であると定義する事が出来るのです。ただもちろん、国際金融資本もまだ全世界を支配下に置いたわけではありません。特に冷戦終了時点ではまだ多くの「とりこぼし国」が残されていました。そこで彼等が行った事が、そうした「とりこぼし国」に対して非民主的であるとか化学兵器を使用した等のレッテルを貼り潰して行くという作業でした。もちろんそうした国々の中には実際に圧政があったりした場合もありますが、その一方で西側諸国の諜報機関が反政府組織にテコ入れしデモや暴動を煽り対立を激化させておいて、その結果としての犠牲を相手国の責任として大々的に非難するというプロパガンダ工作を行い、自らの軍事介入を正当化して来たのです。

左からリビアのガダフィ大佐、ベネズエラのチャベス大統領、シリアのアサド大統領


　つまり、冷戦終結以降の時代において以下の二つの作戦が展開されています。

1）でっち上げの仮想敵（テロリストやウィルス）を利用した監視社会の構築

2）「取りこぼし国」に対する軍事侵攻や政権転覆工作　

　これが、現代と言う時代なのです。

　ところで下の画像は海外で制作されたジョークですが、直訳すると「なぜ今この時期（コロナの時期）にテロ攻撃が無いのかって？自爆テロリストも新型コロナウィルスが怖いからさ」と書かれています。今から自爆して自殺しようと言うテロリストがコロナを恐れるわけはありません。そして、コロナでアメリカやヨーロッパが混乱している今、テロ攻撃を加えれば大きな効果が有る事は明らかです。それなのにテロリストはそれをしません。この画像はその疑問を見る人に投げかけているのであり、その真意は「テロリストも新型コロナウィルスも同じ組織（国際金融資本）が雇っている大衆に恐怖を与える劇団員だから同時には出てくる事が無いのさ」と言う事なのです。

　ここで911同時多発テロについて少し詳しくお話します。911は公にはイスラム原理主義テロ組織のアルカイダの設立者であるオサマ•ビン•ラディンが配下の若者19人を利用して実行したとされています。しかしその19人の写真の中には全く無関係な人物の写真であったと判明したものが複数あり、盗まれたパスポートの写真が悪用されたものだと言う見方が有力です。そして何よりそもそもオサマ•ビン•ラディンが首謀者であるという「説」自体が非常に疑わしいのです。

イタリアの元大統領フランチェスコ•コッシガは911がCIAとモサドによって実行された事は世界の諜報機関では共通認識となっていると2007年11月30日付のイタリアの有力紙で暴露した。


　そもそもアルカイダは東西冷戦時代の1979年に、アフガニスタンにソ連軍が侵攻した事をキッカケに誕生しました。この時、資本主義陣営のアメリカはソ連軍の侵攻を妨害するために、イスラム教徒のゲリラ兵士を利用する事にしたのです。そして、そのイスラム教ゲリラ兵士を中東諸国から広く募集するための窓口としてアメリカCIAが設立したのがアルカイダであり、そこでCIAのエージェントとして働いていたのが若き日のオサマ•ビン•ラディンだったのです。



　ビン•ラディン一族は親米国のサウジアラビアを拠点とするサウディ•ビンラディン•グループという大手ゼネコンを経営しており、オサマはその一族の御曹司でしたからCIAと接点を持つ事になるのも頷けます。この「アフガニスタン紛争」は1989年にソ連軍が撤退すると言う形で終わりますが、オサマはその後もアルカイダに留まり、2年後の湾岸戦争から反米闘争に身を投じたと言うのが公の見解です。



　しかし実際には、オサマはそれ以降もCIAと連絡を取り合っていた（エージェントであった）とする見方が有力で、実際にフランスの有力紙フィガロ（2001年10月31日付）が2001年7月にオサマ•ビン•ラディンがCIAとドバイで面会したという記事を掲載しています。



　極めつけはその最期です。2011年にアメリカ軍はパキスタンでオサマ•ビン•ラディンを殺害したと発表しましたが、その遺体は軍艦から水葬されました。これでは本人かどうかを確認する事は出来ません。



　オサマ•ビン•ラディンの動向以外にも911が自作自演である事を裏付ける要素は数多くあります。中でも有名なのはWTC第7ビルの倒壊です。911で倒壊したのはツインタワーの二つだけでは無かったのです。

疑惑のWTC第7ビルの倒壊

　この完全な制御解体（爆薬を使った計画的なビルの解体）をアメリカ政府はツインタワーからの飛び火による火災が原因だと専門家に言わせ、メディアは見解を報道しました。それだけの根回しが出来て政治力の有る勢力が存在するのであれば、その勢力は911を最初から企画し実行する事も可能であった事は容易に想像がつくではありませんか。

第7ビル（Bldg7）の場所


　このように911同時多発テロとコロナ騒動を通じて一般大衆は一貫して「インディペンデンス•デイ型の茶番」に騙され続け、自ら率先して自分達を監視し自由を奪う監視社会の構築に貢献しているのです。